各項目に●があるものはそこに出典を記載しているか著名な事実です。
それ以外は、次の印毎に以下のものを参考にしています。

・「 [年表] 公害・環境汚染の歴史」岩槻紀夫『生活環境論　改訂第２版』（南江堂、1996年）（『年表情報収覧』第３巻（第１期第５巻）（大空社、1998年）262〜283頁に転載）。

△『週刊朝日百科日本の歴史』１１８巻--飛行機・車・船--科学技術の原型（朝日新聞社、１９８８年７月２４日）11-226〜227頁。
▲同上、11-240〜248頁。

▽『週刊朝日百科日本の歴史』１２７巻--'60と'70--安保体制の下で（朝日新聞社、１９８８年１０月２日）12-171頁。

◆Ｍ・ミッチェル・ワールドロップ著（1992年）、田中三彦・遠山峻征訳『複雑系--科学革命の震源地・サンタフェ研究所の天才たち--』（新潮社、1999年）63頁 [ 文庫本。ハードカバーは、同社1996年出版]。

1769

▲（フランス）キュニョー、三輪蒸気自動車製作（実用に至らず）。

1782

△（英）ジェームズ・ワット、復動回転機関の特許。

1801

▲（英）トレヴィシック、蒸気自動車、初の試走。14km/h。

1815

▲（英）マカダム工法（道路の砕石舗装）の成功。

1860

▲（フランス）ルノワール、石炭ガスを燃料とするガス機関製作。

1868
(明治1)

▲（英）トムソン、内部までゴムの詰まったソリッドタイヤを実用化（特許は1845年）。

1872
(明治5)

▲東京市内の車道に砂利を敷く。

1876
(明治9)

▲（独）ニコラウ・オットー、４サイクル（ガス）エンジン完成。

1883
(明治16)

▲（独）ダイムラー、ガソリン機関完成。

1885
(明治18)

▲（独）ベンツ、ガソリン機関製作、三輪車の動力に。

1886
(明治19)

▲マカダム道路を標準道路とする方針を打ち出す。

△ガソリンエンジンの自動車製作。
▲（独）ダイムラー、４輪自動車完成。オットーのエンジンを改良して登載。

1888
(明治21)

▲（英）ダンロップ、空気入りタイヤを自転車用に開発。

1895
(明治28)

◆（米）シカゴ『タイムズ・ヘラルド』スポンサーの馬抜き乗り物競争において、ガソリン動力のデュリエイ勝利。→★
▲（フランス）ミシュラン、自動車レースで空気入りタイヤ使用。

1896
(明治29)

◆（米）ランサム・オールズ、ガソリンエンジンの特許を取り、「カーブド・ダッシュ・オールズ」で大量生産。

1900
(明治33)

△蒸気自動車とガソリン自動車が初めて輸入される。

1903
(明治36)

△ガソリンエンジンの飛行機製作。
▲（米）ヘンリー・フォード自動車会社設立。A型から順に試作を重ねる。

1904
(明治37)

△5月、山羽虎夫、２気筒の蒸気自動車を製作。

1907
(明治40)

△4月、内山駒之助、ガソリン自動車を製作。

1908
(明治41)

▲（米）初の量産モデル、ヘンリーフォードのT型完成。

1911
(明治44)

△5月、大阪砲兵工廠で軍用自動車が完成。

1912
(明治45)

△7月、東京でタクシー自動車会社が営業開始。

1914
(大正3)

◆（米）北米で家畜の口蹄病勃発。馬用の水桶が使用されなくなった [ 蒸気動力車の水を唯一の補給することのできる水桶場が使えなくなった]。

1918
(大正7)

△3月、軍用自動車補助法制定 [ 自動車産業の発展を促進 ] 。

1919
(大正8)

△4月、道路法公布。

1923
(大正12)

▲9月、関東大震災（路面電車の消失）。T型フォードトラック・シャシー８００台輸入。

1924
(大正13)

▲東京市、木造急造のバスボディ一の架装にて営業運転へ。「円太郎バス」。

▲9月、フォードの調査団来日。

1925
(大正14)

△2月、日本フォード株式会社設立（横浜市子安）。ノックダウンによる生産を行う。

・（アメリカ）シカゴ市保健局、自動車排気ガスによる児童の健康への影響を調査。

1927
(昭和2)

▲1月17日、日本ゼネラル・モータース株式会社設立（大阪市大正区）、シボレー生産。

1931
(昭和6)

△8月、改進自動車工場で小型大衆車ダットソン（のちのダットサン）製作。

1932
(昭和7)

・大阪市、煤煙防止規制施行。「全国都市問題会議」で自動車排ガスによる汚染を取り上げる。
・警視庁「高音取締まり規則」作成。

1933
(昭和8)

△東京のタクシー１万台突破。

1938
(昭和13)

▲（独）小型車フォルクスワーゲンが国民車として登場。

1941
(昭和16)

△10月、乗用車のガソリン使用禁止。

1947
(昭和22)

▲占領軍、年間300台に限り小型車のみの生産許可。

1950
(昭和25)

・（メキシコ）ボサリカ市、石油精製工場の脱硫装置破損。硫化水素により22名死亡、320名入院。

1963
(昭和38)

▽名神高速道路開業

1964
(昭和39)

・昭和石油タンク15日間燃える。
▽首都高速道路開業

1965
(昭和40)

●【記事】「交通調査にレーダー登場」（朝日新聞2月22日）‥警視庁、取締用途のテストを行うことを予定（4月から）。建設省も前年度予算で10台を既に購入、との記述。

1967
(昭和42)

●自動車の保有台数が一千万台を突破。マイカーが大衆化しはじめる。

・石油タンカー（トリー・キャニオン号）難破。2000万ガロンの石油流出。海生生物、海鳥に被害。

1969
(昭和44)

・（アメリカ）サンタバーバラ海峡の石油漏出（海洋鉱物資源の採掘中）

1971
(昭和45)

●環境庁設置

1972
(昭和47)

△自動車製造台数、世界一位に。
・総理府の世論調査、過半数が「経済発展よりも環境守れ」
・運輸省、自動車の排ガス規制基準決める。

・（スイス）ツェルマッツ住民、自動車道路建設に反対投票。

1973
(昭和48)

・中東の石油値上げによる石油危機。
・国際石油資本、原油供給削減を通告。

▲（フランス）シトロエンSM誕生。

1974
(昭和49)

・東京環状７号線で窒素酸化物基準を上回る。
・自動車業界、排ガス51年規制に反対声明。
・中公審大気部会、自動車51年規制の2年延期の報告書。

1976
(昭和50)

・環境庁、自動車排ガス51年規制を告示。

・アメリカでの油頁母岩からの石油採取計画に対し、環境保護の立場から反対相次ぐ。

1977
(昭和52)

・産業構造環境基準 NOx小委員会、環境基準を緩めるように提言。

・北海油田で、2万トンの原油流出事故。

1978
(昭和53)

・環境庁、自動車の54年規制を告示。
・環境庁、NO2規制を大幅に緩和した新基準を告示。

・フランス沿岸で巨大タンカーが座礁。26万トンの原油がすべて流出。史上最大の油汚染。

1979
(昭和54)

・環境庁、東京・横浜・川崎・大阪・名古屋など NOx高濃度地域を総量規制地域に指定。

・（メキシコ）海底油田で爆発。
・カリブ海で巨大タンカーが衝突炎上。
・アイルランドの石油基地でタンカー爆発。油汚染。

1980
(昭和55)

・環境庁、ディーゼル車の黒煙による人体への健康調査を共同して行うことを決定。
・環境庁、自動車騒音測定の8割が基準を超過。
・西名阪道路での超低周波公害を住民が提訴。
・経団連、環境庁アセスメントの立法化見送りを要望。政府に公害補償見直しを提言。

1981
(昭和56)

・君津市のダンプ街道での塵肺被害を確認。
・環境庁、浮遊粒子物質の排出規制強化を決定。

1982
(昭和57)

・スパイクタイヤによる粉塵公害、北日本各地で問題となる。
・環境庁、浮遊粒子物質の排出規制強化を実施。沖縄志布志湾石油基地を認める方針。
・経団連、環境行政"後退"の要望書を臨調に提出。

1983
(昭和58)

・愛知公害研、規制規格の自動車も高速走行では大量のNOxを排出。
・各地のスーパー林道が自然破壊につながる可能性大として問題になる。
・スパイクタイヤ公害についての会議、仙台で。
・環境庁、大型トラックの騒音規制を告示。

・ヨーロッパ議会、ガソリンの無鉛化を促進。
・イラン・イラク戦争でペルシア湾は油汚染。
・ケープタウン沖で26万トンの原油タンカーが炎上、沈没、油汚染。

1984
(昭和59)

・総理府、近隣騒音公害と自動車公害について世論調査。

1985
(昭和60)

・環境庁、NOx対策で初の検討会。
・スパイクタイヤ公害で業界が新判断基準。
・宮城県議会「スパイクタイヤ対策条例」可決。

・EC内で1989年からの新車は無鉛ガソリンで走行との合意。

1987
(昭和62)

・環境庁、大気汚染の主役のNOxの研究、自動車企業からの基金で推進。

1988
(昭和63)

・自動車排ガス基準は大都市で大幅に未達成。
・自動車騒音の基準に達している地域も14.5％のみ。
▲（マツダ）ロータリーエンジン搭載の高性能スポーツカーRX-7GT誕生。

1989
(平成1)

・アラスカ沿岸で史上最悪の石油汚染事故。タンカーが座礁し、27万バレルの原油流出、野生動物大被害。

1990
(平成2)

・スパイクタイヤ粉塵の発生防止に関する法律成立、施行。

1991
(平成3)

・湾岸戦争でクウェートの油井788箇所が爆破され、炎上。原油600万バレルが海に流出。南西アジア一帯およびペルシャ湾の環境を著しく汚染。

1992
(平成4)

・大阪高裁、国道43号訴訟で損害賠償を命じるも、差止請求を棄却。

1995
(平成7)

・阪神・淡路大震災。

・西淀川訴訟（1〜4次）が大阪地裁、大阪高裁で一括和解。被告企業側が大気汚染物質を排出したとして遺憾の意を表明し、解決金39億9000万円を支払う（3月）。
・西淀川訴訟（4次）で、大阪地裁は、排ガス中のNOxによる健康被害を認め、原告勝訴（7月）。被告は国と阪神道路公団。
　
・国道43号訴訟最高裁判決。排気ガスによる生活妨害が限度を超え、対策も不十分であるとして、国と道路公団に賠償の支払いを命じた。

1996
(平成8年)

●「ナキウサギ訴訟」提訴（ナキウサギ裁判の年表・準備書面をみることができます。その後、士幌高原道建設中止を受け、99年4月15日取り下げ。札幌地裁）。